省エネルギー・環境保全性につい優れていること

2014年10月3日

　太陽エネルギーは、主に給湯を目的に利用されている例が多いが、ヒートポンプとの組み合わせによる暖房システム、発電と集熱機能を併せ持つソーラーシステム、太陽電池と適用電池を併用したルームエアコンなどとして活用される事例もある。

　ごみの焼却熱など（河川水・下水・発電所など）未利用エネルギーを利用しての給湯暖房は、近くに焼却場などがあるなどの条件が整えば有効なシステム構築が可能となる。
　また、発電とともに排熱を給湯・暖房に利用するコジェネレーションシステムのようなエネルギーの多段階利用が雪崩れている事例もある。

維持管理・保全性に配慮すること

　更新性に配慮すること　一般に設備機器は、経年劣化や後続機器の高性能化などにより、１０～１５年程度で更新の機会を迎えるが、機器や配管の位置によっては、建築内装材のやり変えを伴うなど、設備以外のコストも関係するので、点検口やメンテナンススペースはもとより、改修時、更新時の対応を検討しておくことが大切である。

　維持管理性に配慮すること　一般に住宅の場合、必ずしもエアコンの専門知識を持った管理者が常駐するわけではないので、操作や日常の管理が簡単で、故障が少ない丈夫な機器、耐久性の優れた機器を設置することが望まれる。分譲住宅の場合、共同所有部分の維持管理は、居住者で構成される管理組合によることが一般的であり、専門技術の必要な中央方式のシステムを採用するには、維持管理のバックアップ体制を含めた計画が必要である。

住宅の温熱環境

基本的な考え方
　環境要素と環境条件
　わが国の暖冷房設備は、戦後、業務用建物を中心に目覚ましく発展し、今、住宅において急速に普及しようとしている。しかし、業務用建物における段冷房設備の目的は、エアコン作業、あるいは生産環境の効率化、快適化にあった。一方、住宅における段冷房設備は、生活環境の健康化、快適化を目的としており、業務用建物とは異なり住宅尾特徴に配慮したものでなければならない。