省エネルギーの指標

省エネルギーの指標
省エネ法の概要と省エネルギーの指標
Point
・省エネに関する法律に省エネ法があります。
・空調設備と関係する省エネルギーンの指標としてはPAL、CEC、COP、APFなどがありあます。

省エネ法の概要

　環境問題などの影響で省エネに関する法律が制定されました。エアコンエネルギー使用の合理化に関する法律（省エネ法）は石油危機の影響を受けて１９７９年に制定され、何度かの法改正を経て現行の海底省エネ法に至っています。

　省エネ法の対象となるエネルギーは燃料、熱、電気です。燃料とはいわゆる石油由来の燃料全般のことで、熱とはそれら化石燃料を熱源としてつくられた蒸気、温水、冷水などのことです。電気とは化石燃料によって作られる電気のことです。
　なお、太陽光、風力、地熱といった非化石燃料による熱や電気については省エネ法の規制の対象外となります。

　省エネ法の規制対象となる事業分野は工場等（工場またはその他の事業場）、輸送、住宅、建築物、機械器具の４つの分野です。工場、オフィス、小売店、飲食店ホテルなどのエアコン事業場、貨物や旅客の輸送事業者、住宅や建築物の建築主・所有者・管理者・エネルギーを消費する機械の製造・輸入事業者などに対してさまざまな規制措置が課せられます。

　本書で規制措置の詳細については触れませんが、ごく一部その概要を示すと、例えば、工場などに該当する企業で、本社、工場、事業場、営業所などの企業全体のエネルギー消費量が年間１，５００ｋｌ以上の場合は、特定事業者または特定連鎖化事業者といった指定業者となり、エネルギーの使用状況の定期報告などが義務付けられます。
その他の分野でも規模などに応じてさまざまな規制措置や省エネに関する届け出や定期報告などが義務付けられます。
また、機械器具の分野では省エネ型の製品を作るように基準を設け、クリアするように課したトップランナー制度などもあります。