建物供給条件
2014年10月15日
建物供給条件
<建物形態、住戸位置、によって変わる条件>
・1住戸あたりの熱負荷
・関連法規の適用項目・内容
・はり貫通位置や数など建物構造からの制限(ダクト・配管計画に影響を与える。)
・熱搬送間の放熱ロス(中央方式を検討する場合)
入居者のライフスタイル
近年の住宅は、単に単身者用住宅やファミリー向け住宅といった区分だけでなく、社会的環境の変化や個人のライフスタイルの多様化に起因して多様な住宅が供給されており、その一例を以下に示す。
・都心に立地する比較的小規模な独身者・単身赴任住宅
・共働き世帯用住宅
・高齢者世帯に対応した住宅、長寿対応住宅
・生活の中に興味や生きがいのためのスペースを組み込んだ住宅
・親・子・孫の二世代、三世代の家族が同居する住宅
これらの住宅の暖冷房設備において、本来目標とする温熱環境に差はないが、家族構成や住まい方など、居住者像によってさまざまな使用時間やエアコン設定条件での運転が想定され、暖冷房設備に対する要求性能の優先順位は必ずしも一律でない。
暖冷房計画にあたっては、居住者の家族構成、年齢、使用時間、生活習慣にあった運転・温熱環境づくりに配慮することが必要である。
給湯機能・換気設備とのシステム化
給湯機能とのシステム化
ガスを熱源とする場合、給湯暖房機の利用が一般的となるが、このシステムは、浴槽の追い焚きや浴室換気乾燥機、床暖房、一部冷房機能との組み合わせをバリエーションポンプシステムがある。また、同様なシステムで電気を熱源とした多機能ヒートポンプシステムがある。暖房、給湯、冷房機能などの要求性能に応じてシステム化することは、省スペース化、低コスト化に有効である。
換気設備とのシステム化
近年、住宅の気密性が向上し、24時間換気住宅の換気はすきま風や居住者の窓の開閉による場合が一般的であったが、立地や建物形態によっては、事務所・商業施設のように空調設備の導入が考えられる。ただし、階高やはり貫通個所の増大といった点で、エアコン建築設計との調整が重要となる。
その他
一般に敷地の利便性や地代、容積率などの立地条件、想定入居者像から、建物の仕様、家賃や譲渡価格などの目標が定められることが多いが、その結果として建設コストが圧縮されるような場合においても、2章3節で述べた基本事項に留意し、住宅の基本性能としての良好な温熱環境をつくれるよう計画することが大切である。










